特定技能での在留資格取得を目指す外国人にとって、日本語能力を測る指標である「国際交流基金日本語基礎テスト」について、どのような受験者層となっているか、少々見ていきましょう。
参考：国際交流基金日本語基礎テスト（JFT-Basic）の実施状況と受験者像―CBT 予約時アンケートの分析―八嶋康裕、熊野七絵、千葉朋美、黒田亮子（国際交流基金関西国際センター）
を元に、気になったポイントを挙げてみたいと思う。
ポイント1：受験者層は20代が中心
受験者全体のうち、約6割が20代の受験者であり、平均年齢は25.6歳であるようだ。
例えば、TOEICでは、約5割強が20代というデータがある。
ポイント2：特定技能「介護」を目的とした受験が多い
特定技能1号申請のために受験をされる方で、技能試験の業種を見ると、最も多いのが介護、次に農業、飲食料品製造業の順に多かった。
対して、少なかった業種は、自動車整備業、造船・舶用（はくよう）工業、航空業、という順に少なかった。このアンケート結果は、2020年を主として集計されているようであるが、現在においてもそれほど変化はないのかもしれない。
介護については、アンケート結果を国別にみても全ての国で最も多い結果となっている。
※フィリピン、インドネシア、カンボジア、モンゴル、ミャンマー、ネパール、タイ
また、TOP3には入らないが、ビルクリーニングも、特定技能全14業種の中で5番目に多い結果となっており、意外な結果となっている。
今日は、普段の記事からの番外編として、在留資格の周辺知識として、日本語能力を測る「国際交流基金日本語基礎テスト」について、受験者層を紹介しました。
